ビジネスシーンやニュースの中で「サステナビリティ」という言葉を耳にする機会が増えています。しかしこの言葉、分かっているようで、正確な意味ははっきりしないという人もいるのではないでしょうか？　そこで今回は、サステナビリティの意味とSDGsやCSRとの違い、企業がサステナビリティに取り組むメリット、サステナビリティの取り組みを報告する際の項目に加えて、具体的な事例も紹介します。

サステナビリティ（Sustainability）とは、自然環境や社会、健康、経済などが将来にわたって、現在の価値を失うことなく続くことを目指す考え方で、日本語では「持続可能性」と訳されます。

例えば、地球温暖化がこのまま進行すれば、海面の上昇や砂漠化によって人間を含むさまざまな生き物がすみかを失い、長い時間をかけて作られた生態系が大きなダメージを受けます。こうした環境破壊をできる限り防ぐために世界全体で温室効果ガスを削減しようとする活動は、サステナビリティの取り組みのひとつです。

この言葉は、「環境と開発に関する世界委員会」が1987年にまとめた報告書「Our Common Future」の中のキーワード「Sustainable Development（持続可能な開発）」によって注目されるようになりました。

サステナビリティには経済発展、社会開発、環境保護という3つの柱があります。

経済発展（Economic Development）

1つめの柱は、個々の企業や経済全体が将来にわたって社会に貢献し、利益を出して成長を続ける経済発展です。例えば、環境や社会問題の解決につながる商品を開発、販売することで利益を伸ばす取り組みはサステナブルです。近年は、環境や社会に配慮した経営を行う企業への投資（サステナブル投資）も増えています。

社会開発（Social Development）

社会開発とは、住宅や交通、保健、医療、衛生、社会福祉、教育といった社会サービスを改良し、発展させていくことを言います。平等に教育を受ける機会を与える活動や、多様性のある働き方の推進などもサステナブルな社会開発のひとつです。

環境保護（Environmental Protection）

環境を守る活動もサステナビリティの大きな柱です。脱炭素社会に向けた取り組み、再生可能エネルギーの活用、水資源の節約、海洋汚染対策、森林の保存など、現在の地球環境を未来に残していくための活動がさまざまに行われています。

サステナビリティと同じような意味合いで耳にすることが多い言葉に「SDGs」や「CSR」があります。それぞれの定義とサステナビリティとの関わりや違いを紹介します。

SDGsとはSustainable Development Goalsの略語で、日本語では「持続可能な開発目標」と訳されます。世界が2030年までに達成すべき目標として、17のゴールと169のターゲットを掲げています。

SDGsは、サステナビリティのテーマをさらに深掘りして具体的な目標や対象を設定したものであり、両者は相互的な補完関係にあると考えられます。

CSRは、Corporate Social Responsibilityの略語で、企業が果たすべき社会的責任を指します。

企業は自社の利益を追求するだけでなく、顧客・株主・取引先のほか、従業員や社会全体といった広義のステークホルダーに対して、社会の一員としての責任を果たすことが求められます。

CSRでは企業が自発的に行う社会のための活動ですが、サステナビリティは個人・企業・国を含めて社会全体が未来に向けて行う活動のため、主体も対象もCSRより幅が広い概念と言えます。

コーポレート・サステナビリティとは、企業が環境・経済・社会全体への影響を考慮しながら継続的な経営を目指す取り組みです。環境や社会への配慮は自社の経済的利益と相反するものではなく、両立できるという発想がコーポレート・サステナビリティの基盤となります。

コーポレート・サステナビリティでは、経営者が目先の利益追求から離れ、「社会への価値の提供は将来、経済的なリターンにつながる」という長期的な視野を持つことが大切です。

例えば、環境や社会の課題を解決する新たなビジネスの創出には将来的な成長が見込め、資金調達が有利になる可能性もあります。また、省エネや廃棄物ゼロの取り組みや、働く環境の改善などの施策は、環境や社会への貢献に加え、サプライチェーンの安定化といった成果も生むでしょう。

ここで、コーポレート・サステナビリティ推進のメリットを整理しておきます。

社会的な評価の高まり

社会や環境に配慮した企業活動を通じて、顧客や取引先からより信頼されやすくなり、ブランドイメージの向上が期待できます。また、社会貢献意識が高い優秀な人材を確保できる可能性も高まります。

事業運営の効率化

社内に資源やエネルギーを大切にする意識が定着すれば、こまめな節電や廃棄物の削減によってコスト削減が見込めます。また、労働環境を改善すると従業員の働く意欲が高まり、生産性の向上や離職率の抑制が期待できます。

コーポレート・サステナビリティに取り組むことで、「ESG投資」の対象となり、資金調達が有利になる可能性もあります。

ESG投資とは、企業の「環境（E: Environment）」「社会（S: Social）」「ガバナンス（G: Governance）」の取り組みを投資先の選択基準として重視する投資のことです。コーポレート・サステナビリティに取り組む企業は、優良な投資先と見なされる可能性があります。

企業が社会的評価や資金調達に関するメリットを享受するには、自社のサステナビリティの取り組みを報告・公開しなくてはなりません。ただし、サステナビリティがカバーする範囲は非常に広く、テーマも多岐にわたります。そこで、何を報告すべきかというガイドラインが作られています。

「GRIスタンダード」は、そうしたサステナビリティの要素（項目）を整理した国際的なガイドラインのひとつです。企業の行動の透明性を高めることを目的として設立された組織、GRI（Global Reporting Initiative）が定めたものです。

「GRIスタンダード」には基礎的な情報や一般開示事項を示す共通スタンダードと、項目別のスタンダードがあります。項目別スタンダードには、社会19項目、環境8項目、経済7項目の計34項目が挙げられており、そのなかから自社に必要な項目を選択して報告します。

最後にコーポレート・サステナビリティの取り組み例を紹介します。

ファッション産業は、商品のライフサイクルが短い割に製造に必要なエネルギーが大きく、環境負荷が高い産業といわれています。昨今のファストファッションの流行も、ライフサイクルを短くする要素とされます。

そうしたなか、商品のライフサイクルを延ばす取り組みを行っているのが、アウトドアブランドのTHE NORTH FACE（株式会社ゴールドウイン）です。成長に合わせてサイズを変えられる子ども服や、妊娠中から産後までの体型の変化に適応するマタニティウェアなど、一着を長期間着られるよう、工夫を施しています。

さらに破損した商品の修理保証制度を設けているほか、過去に販売したすべての商品のリペアサービスも提供。年間約14,000点のリペアを行い、商品のライフサイクルを延ばす努力を続けています。

世界有数の一般消費財メーカー、ユニリーバでは、環境に配慮し、社会に貢献しながらビジネスを成長させる事業戦略「サステナブル・リビング・プラン」を2010年から2020年まで実施しました。

さまざまな取り組みを通じて、消費者の製品使用1回当たりの廃棄物量を32%削減、すべての工場で埋め立て廃棄物ゼロ、高い栄養基準を満たす食品ポートフォリオの作成など、多くの成果を上げました。

2020年には、「サステナブル・リビング・プラン」に続く、成長とサステナビリティを統合する新しい企業戦略として「ユニリーバ・コンパス」を発表。さらなるコーポレート・サステナビリティの充実を目指しています。

サステナビリティは地球に生きる私たちすべてが考えるべき課題です。環境や社会が存続しなければ、企業の成長もあり得ません。サステナビリティへの取り組みは、将来にわたって自社のビジネスを継続するために不可欠なものなのです。自社の持つ課題や社会から何が求められているかを十分見極めて、実行可能な施策から進めていきましょう。

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